辞め方は、ひとつじゃない|FIREの選択肢チェッカー

試算ツール

辞め方は、ひとつじゃない

FIREの選択肢チェッカー

FIREは、完全に仕事を辞めることだけを指すわけではない。サイドFIRE、バリスタFIREのように、一定の収入を保ったまま移行する形もある。ここでは、完全FIREと、FIRE後も月5万・10万・15万・20万円の収入を残す場合とで、必要資産の見え方がどう変わるかを確認する。

万円
万円/月
万円/年
%/年
結果 収入パターン別の到達状況
必要資産に対する、FIRE開始時点の資産の到達率
比較 月収入ごとの不足・追加積立目安
月収入FIRE開始時点必要資産過不足追加積立目安
下振れ条件も確認する
月0万円 月20万円

選択中:月0万円パターン

このツールの計算方法について

考慮していないもの:年金、iDeCoの受け取り、社会保険料、インフレ、一時的な支出は、この試算に含めていない。

基本の計算式:必要資産=運用必要額+現金クッション(年間生活費×現金クッション年数)。現金クッションはFIRE後、最初に取り崩す。現金クッションを使い切るまでの間、運用資産には一切手を付けず、複利で増え続ける。現金クッションを使い切った後、想定寿命まで運用資産だけで生活費を賄えるか(0円未満にならないか)を計算し、そのための最小元本を「運用必要額」としている。現金クッション自体には利回りをかけない。FIRE開始時点の想定資産が必要資産を上回れば「到達圏内」、下回れば「不足」としている。

税金の扱い:運用資産を取り崩す(売却する)際は、譲渡益・分配金にかかる税金(所得税・住民税・復興特別所得税、合計20.315%)を考慮している。含み益の割合は個別に追跡せず、取り崩す全額が課税対象という前提で、税引き後の手取りが生活費の不足分と一致するよう、実際より多めに取り崩す計算にしている。現金クッションを取り崩す分には、この税金はかからない(預金の引き出しであり、売却ではないため)。

下振れ確認の4シナリオ:基準シナリオは入力した想定利回りをそのまま使う。慎重シナリオは想定利回りから最大1ポイント引き下げる。厳しめシナリオは想定利回りから最大2ポイント引き下げる。FIRE直後下落シナリオは、現金クッションを除いた運用資産だけが、FIRE開始直後に30%下落する前提で試算する。

「到達圏内」の定義:入力条件にもとづく簡易計算上、FIRE開始時点の必要額を上回ることを指す。将来の運用成果や退職の可否を保証するものではない。

このツールは、投資助言、退職の可否、働き方の推奨を行うものではない。「到達圏内」とは、入力条件にもとづく簡易計算上、FIRE開始時点の必要額を上回ることを指し、将来の運用成果や退職可否を保証するものではない。下振れ確認の各シナリオも、簡易試算であり安全性を示すものではない。