FIRE計画・使い方
いつFIREできるかの目安を、自分の数字で確認する
FIRE現在地チェッカーは、現在の資産、毎月の積立額、FIRE後の生活費や収入、一時支出などを入力して、FIREしたい年齢で資金が持ちそうかを確認するための簡易試算ツールです。
入力した年齢で資金が持たない場合は、何歳ごろまで後ろ倒しすれば持つ見込みかも確認できます。この記事では、FIRE現在地チェッカーの使い方と、結果を見るときのポイントを整理します。
FIRE現在地チェッカーで分かること
FIRE現在地チェッカーでは、希望するFIRE年齢を起点に、資産がどのように増減しそうかを確認できます。
単に「必要額に届いているか」だけではなく、FIRE後に生活費を取り崩していった場合の流れを見るためのツールです。
その年齢でFIREした場合に、想定寿命まで資金が足りそうかを確認します。
持たない前提の場合、何歳ごろに資産が足りなくなるのかを確認します。
FIRE年齢を何歳まで後ろ倒しすれば持ちそうかを確認します。
教育費、住宅修繕、車の買い替えなどを入れると、結果がどう変わるかを確認します。
このツールの目的は、将来を正確に当てることではありません。自分の前提を入れながら、いつFIREできるかの目安を確認するためのものです。
入力する前に知っておきたい前提
このチェッカーでは、FIRE前の給与や通常生活費は入力しません。
FIRE前の家計は、収入と支出が家計内でおおむねバランスしている前提にし、毎月投資に回せる金額を「積立額」として入力します。
- FIRE前の給与収入は入力しない
- FIRE前の通常生活費も入力しない
- 毎月投資に回せる金額を、各口座の積立額として入力する
- 教育費、住宅修繕、車の買い替えなどは、一時支出として別に入力する
まずは、家計簿の細かい数字をすべて入れるよりも、現在の資産、毎月の積立額、FIRE後の生活費を大きく置いて確認するのが使いやすいと思います。
入力する主な項目
FIRE現在地チェッカーでは、資産、積立額、FIRE後の生活費や収入などを入力します。主な入力項目は、以下のようなものです。
まず試算したいFIRE開始年齢を入力します。ここが判定の起点になります。
特定口座など、売却益に税金がかかる資産を入力します。
取り崩し時の売却益税を見込まない資産として入力します。
FIRE直後から自由に使える資産ではないため、ほかの資産とは分けて見ます。
FIRE後にいくらで暮らすか、収入や年金をどのくらい見込むかを入力します。
特定の年齢で発生する大きめの支出を入力します。
基本設定を入力する
最初に、現在年齢、FIREしたい年齢、何歳まで生きるかを入力します。
- 現在年齢：今の年齢を整数で入力します。誕生日月は考慮しません。
- FIREしたい年齢：まず試算したいFIRE開始年齢を入力します。
- 何歳まで生きるか：資金が何歳まで持つかを見るための想定寿命を入力します。
FIREしたい年齢は、「この年齢でFIREした場合に資金が持つか」を見るための起点です。結果を見ながら、前倒し・後ろ倒しした場合も確認できます。
資産と積立額を入力する
次に、現在の資産と、FIREまでに毎月投資へ回せる金額を入力します。課税口座、NISAなど非課税口座、iDeCoは、それぞれ分けて入力します。
課税口座
特定口座など、売却益に税金がかかる資産を入力します。現在の評価額と取得元本を入れることで、取り崩し時の売却益税を概算します。
- 現在の評価額
- 取得元本
- 毎月の積立額
- FIRE前・FIRE後の想定年利
- 売却益にかかる概算税率
NISAなど非課税口座
NISAなど非課税口座には、取り崩し時の売却益税を見込まない資産を入力します。制度上の年間投資上限や生涯投資枠は自動判定せず、入力した金額をそのまま試算に使います。
- 現在の評価額
- 毎月の積立額
- FIRE前・FIRE後の想定年利
iDeCo
iDeCoは、受け取り開始年齢以降に使える資産として入力します。FIRE直後から自由に使える資産ではないため、課税口座やNISAとは分けて考えます。
- 現在のiDeCo残高
- 毎月の積立額
- iDeCoの想定年利
- 受け取り開始年齢
- 年間取り崩し額
- 受取時の概算税率
FIRE後の生活費・収入・年金を入力する
FIRE後に想定する年間生活費、インフレ率、FIRE後の手取り収入、年金などの手取り収入を入力します。
- FIRE後の年間生活費：FIRE後に1年あたりいくらで暮らす想定かを、現在の価格感で入力します。
- インフレ率：生活費や一時支出を将来額へ補正するために使います。
- FIRE後の年間手取り収入：FIRE後も働く、事業収入があるなどの場合に入力します。
- 年金などの年間手取り収入：年金など、一定年齢から入る収入を入力します。
生活費と一時支出はインフレ補正されます。一方で、FIRE後の手取り収入や年金などは、入力した金額をそのまま使う簡易前提です。
一時支出を入力する
一時支出には、毎年の生活費とは別に、特定の年齢で発生する大きめの支出を入力します。住宅修繕、車の買い替え、子どもの進学費用、下宿費用などです。
- 何歳のとき：その支出が発生する年齢を入力します。
- 金額：現在の価格感で、万円単位で入力します。
- メモ：「住宅修繕」「車の買い替え」「大学初年度費用」など、自分で分かる名前を入れておきます。
教育費チェッカーと組み合わせる
教育費チェッカーで出た金額を確認し、FIRE現在地チェッカーの一時支出欄へ転記してください。
年間生活費に教育費を含めている場合は、二重計上に注意します。
たとえば、こう使います
まずは、現在の資産額と毎月の積立額を入れます。
次に、FIREしたい年齢と、FIRE後の年間生活費を入れます。
そのうえで、教育費、住宅修繕、車の買い替えなど、特定の年齢で発生しそうな支出を一時支出に入れます。
すると、希望するFIRE年齢で資金が持ちそうか、持たない場合はどの年齢で資産が尽きそうかを確認できます。
ここで大事なのは、一度で正解を出そうとしないことです。
- FIRE年齢を1年後ろ倒しするとどうなるか
- 生活費を少し増やすとどうなるか
- 教育費を一時支出に入れるとどう変わるか
- インフレ率を変えるとどのくらい影響するか
こうした前提を動かしながら、FIRE計画の現在地を確認していきます。
結果画面で見るべきポイント
結果を見るときは、最初に資金が持つかどうかだけを見るのではなく、次の順番で確認するのがおすすめです。
- まず、資金が持つ見込みかを見る 入力した前提で、想定寿命まで資金が持ちそうかを確認します。
- 次に、資産が尽きる年齢を見る 持たない場合は、何歳ごろに資産が足りなくなるのかを確認します。
- 後ろ倒しが必要なFIRE年齢を見る 何歳までFIREを後ろ倒しすれば持ちそうかを確認します。
- グラフと推移表で流れを見る 一時支出、年金開始、iDeCo取り崩し開始など、資産推移が変わる年齢を確認します。
グラフと年ごとの推移表を見る
グラフでは、課税口座、NISAなど非課税口座、iDeCo、合計資産の推移を確認できます。結果カードで大まかな判定を見たあと、資産がどのタイミングから減り始めるかを確認します。
年ごとの推移表では、年齢ごとの課税口座、NISA、iDeCo、合計資産、年間支出、年間収入、概算税額を確認できます。
一時支出を入れた年、年金が始まる年、iDeCoを取り崩し始める年は、資産推移が変わりやすいところです。
このチェッカーを使うときの注意点
FIRE現在地チェッカーは、FIRE計画を考えるための簡易試算ツールです。
将来の運用成績、税金、社会保険料、年金制度、NISAやiDeCoの制度変更などを正確に予測するものではありません。
また、退職金、相続、贈与などの一時収入や、相場下落確率を含む確率シミュレーションも初期版では扱っていません。
このため、チェッカーの結果は「この年齢で必ずFIREできる」という意味ではなく、入力した前提で見た場合の目安として使ってください。
FIRE計画は、前提を動かしながら確認する
FIRE計画は、一度の試算で決めるものではありません。
生活費、教育費、インフレ率、運用利回り、FIRE年齢、一時支出の有無によって、結果は大きく変わります。
だからこそ、まずは自分の数字を入れてみる。そのうえで、少しずつ前提を変えながら確認する。
FIRE現在地チェッカーは、そのための入口として作っています。
資産額だけで判断するのではなく、生活費、教育費、家族の選択肢、将来の働き方を含めて、FIRE計画の現在地を確認してみてください。
